生産可能性曲線と無差別曲線

ここに仮想の国家Aの生産可能性曲線があるとする。単純化のためにその国家は２つの商品、米と肉だけ生産していると仮定する。この国は資源が制限されているので、米の追加一単位の生産には肉の生産から幾ばくかの資源を転用しなければならない。米と肉の間の取引のための特定の比率はこの分析では重要ではないので、無視することにする。



ここに仮想の国家Bの生産可能性曲線があるとする。ここでも、その国家は２つの商品、米と肉だけ生産していると仮定する。同様に、この国は資源が制限されているので、米の追加一単位の生産には肉の生産から幾ばくかの資源を転用しなければならない。米と肉の間の取引のための特定の比率はこの分析では重要ではないので、無視することにする。この２つの国家の取引の相対的は比率が異なっていると言う事実がここでは重要である。この際が比較優位（comparative advantage）を発生させるが、これは経済学において重要なコンセプトである。ある国がすべての商品の生産において、絶対優位であるとすれば、双方の国家は比較優位のために、貿易によって利益を得ることができる。

http://ja.wikipedia.org/wiki/比較優位　を参照のこと。


最初の２つのイメージ図は輸入に依存しない自給自足経済の状態を仮定している。2国間には貿易が発生していないことを意味する。もし自由貿易が可能であるならば、緑のラインが世界全体の生産可能性曲線となる。この世界の生産可能性曲線は２国の生産可能性曲線をあわせたものである。生産可能性曲線の２本の線は結合すると、必ず、図に示すような変曲点をともなう形になる。

世界の生産可能性曲線とここの国のそれと比較してみよう。明らかに、自由貿易が許されているのであれば、世界の方がより多く生産し、消費することができる。この生産可能性曲線に到達するためにはベクトル加法（vector addition）を使わなければならない。国家Aと国家Bの肉と米の生産高はそれぞれ可能な生産点に対して、合算されたものでなければならない。

世界の生産可能性曲線に到達するための直感的な方法は各国が一つの商品だけを生産することによって、まずは分業を仮定する。上図によれば、肉の最初に一単位はB国でだけ生産される。（赤線）B国では肉を生産するためにすべての資源を利用してしまうと、A国（青線）は米の生産から肉の生産に資源をシフトし始める。別の軸で考えるとその反対になる。


A国に戻ろう。ここに同じ生産可能性曲線の図があり、そこに、無差別曲線を追加した。無差別曲線は「選好」と「効用」を測定する。この国の「選好」と生産の相互関係は生産され、消費された商品の実際の組み合わせの結果である。A国の状態は輸入に依存しない自給自足経済である。

選好（せんこう、preference）とは、社会科学、特に経済学において使用される概念である。ミクロ経済学の一部をなす消費者行動理論において、個々の消費者の嗜好（好み）は複数の選択肢間の順序付けとして定式化され（選好関係）、選択肢bが選択肢aよりも好ましいという選好関係はa ≤ bと表現される。

無差別曲線（むさべつきょくせん、Indifference curve）は、ミクロ経済学で、消費者の選好の幾何学的表現で、同等に好ましい、または、同じ効用が得られる財の組み合わせを結んだ曲線。等効用線ともいう。消費者行動の分析に用いられる。

これはB国の経済を示した図である。ここでも、生産され、消費された商品の実際の組み合わせはこの国の生産能力と国民の選好に依存する。それゆえ、B国で消費された商品の組み合わせがA国のそれと異なるのは驚くにあたらない。

２つの国の情報をあわせると上図になる。

２つの国の輸入に依存しない自給自足経済の消費をあわせると、各生産され、消費された商品の合計は自由貿易のもとでは世界の生産可能性曲線より少ない。このことは貿易によって、消費できる商品の絶対量は輸入に依存しない自給自足経済のもとで利用できる量よりも多いと言うことである。